サヤ取りトレードをリスク最小で安定的に行うためのアービトラージ検証システム
Array
ＴＯＰＩＸ型の利益曲線 一例
２０１５年１月５日～２０２３年１２月５日
キレイな利益曲線に見えますが途中ドローダウン（利益から損が続いて凹むところ、ドローダウン中は積み上げた利益が削られている時期です）が見て取れます
この様にトレードではドローダウンは当然存在するものですが、次のＪＰX４００型の一例では
ドローダウンはごくわずか、直線に近づいています
ＪＰＸ４００型の利益曲線 一例
２０１５年１月５日～２０２３年１２月５日
こういったことを検証して自分のトレードに取り入れることができるシステム
アービトラ―ジの基本に忠実に忠実にエントリーとイグジットのルールは超単純にしています。
ルールが単純であればどんな相場にでも対応しやすい代わりに、きれいな利益曲線にはならないものです。しかしそれがこのようなきれいな形になっている。
ルールは簡単
１，前日の引け値から当日の朝の寄り付きまでに２つの指数が一定以上放れたら高い方を売って、安い方を買う（寄り付きの価格）（例えば日経買い、ＴＯＰＩＸ売りなど反対ポジションを持つ）
２，決済は引け時点で決めた利益以上になったら引けで決済（例えば２万円以上の利益なら決済）
３，寄り付きで保有しているのと反対サインが出たら決済（日経買い、ＴＯＰＩＸ売りが日経売り、TOPIX買いサインに変わったら利益でも損切でも決済）
これだけです。
地道なサヤトリに徹する以上利益額は大きくはないですがきれいな損益曲線が描ける結果となっています。
ただし問題があります
ルールにあるように寄り付きの価格でトレードしたら、引けの価格でトレードしたらという前提ですＡ．前日の引け値から当日の朝の寄り付きまでに２つの指数が一定以上放れたら高い方を売って、安い方を買う（寄り付きの価格）・・つまり寄り付きの価格をみてその価格に近いとこころでトレードできたらということです。
Ｂ．大引けに不利な形で大きく価格が動かずに決済出来たら狙った利益が取れるということです。
寄り付きにいくらで寄り付くのか、大引けはいくらで引けるのかわからないと厳密にはシステム通りにトレードできないということです。
厳密には無理なのでＣＭＥ先物、ＣＦＤなどを見ながら寄り前の気配を見てどのくらいで寄り付くのかを見ながら見当をつけてなるべく寄り付きの価格に近いところで約定するようにすることになります
引けの利益に関しては証券口座の利益金額を見て引け前に一定以上の利益なら引け注文を出すということになります。
明らかなエントリーのタイミング、決済のタイミングはわかるでしょうが結果としての利益額はシステムで出たとおりにはならないことになります。（大きくなるかもしれませんし小さくなるかもしれません）
とにかくトレードしたいというなら工夫しながらこういう使い方もできますが、明らかなエントリーのタイミング、決済のタイミングを検証しながらチャンスを見極めるということに使ってもらえばよいと思います。
当然設定の仕方でエントリーの機会が多くなったり少なくなったり、その代わり勝率が大きくなったり小さくなったり、大きく動いた後は反対に大きく動いたり、大きな鞘を待ってそこだけトレードしたり・・トレードアイデア次第でとても有利にトレードができると思います。
このシステムを使うだけでいくつもアイデアが出てきます
そういった使い方をしてもらえば面白いと思います。
システムは価格のデーターを毎日入力して使うものです。データを色々入れ替えたりして使うのも面白いです。トレードアイデアのヒントについてはこのあたりにしておきます
システムは２つ
１，TOPIXと日経
２，TOPIXとJPX400
さらに
システムの使い方トレードアイデアなどを話している
解説動画
ルールを決めてシステムを使う
利益を大きくしたいのか・・・
１回当たりの損失額を小さくしたいのか・・・
最大ドローダウンを小さくしたいのか・・・
勝率を上げたいのか・・・
売買回数を維持したいのか・・・
どういうトレードアイデアがあるか、考えたり試したりしてみたいという人に使ってみてほしいと思います。
動作環境
対応OS： Windows 11、10、8、等（.NET Framework4が動作するWindowsOS）ＰＣにExcelが入っていること
※Macでは動作しませんのでWindowsのVPS等をお使いください。CPU： 1.8 GHz以上（デュアルコア以上を推奨）
メモリ： 1.0GB以上
HDD： 10GB以上の空き容量
使って頂くには下記規約にご承諾いただく事になります
システム＆解説動画の購入代金は１９８００円（税込み）
下記規約に承諾いただける場合はお申込み下さい。
>お申込みはこちらから<
規約（確認されない場合申込みできません）
※「規約に承諾する」にチェックがない場合、ボタンが無効となり、決済ができません※株式会社ルートウェイ（以下「弊社」という。）が運営するアービ検証システム（以下「当システム」という。）を使用するにあたり、使用規約を下記の通り定めます。弊社への申込みにあたっては下記の条項に同意したものとし、本規約を十分に理解した上で、自らの判断と責任において、当システムを使用するものとします。
第1条（定義）
当システム利用規約（以下本規約という。）における用語を以下の通り定義します。
「当システム」とは当システムを使用する上で提供する各種情報、サービスも含めたものを指します。
第2条（本規約の範囲及び変更）
本規約は当システムのすべて、または一部を利用するすべての使用者に適用されるものとし、予告なく変更・追加することが出来るものとします。
第3条（使用契約）
当システムの使用希望者は本規約、及びプライバシーポリシーに関する内容を承諾した上で、当システムの使用を申し込むものとし、弊社がこれを承諾し、当該手続きが完了した時点で当システムの使用契約が成立するものとします。
未成年者、同業者が当システムの使用をすることは出来ません。
第４条（情報の秘匿）
使用者は理由のいかんにかかわらず当システムの内容を第三者に漏洩してはなりません。また当システムから得られる売買サインを流用して第三者に配信する等の行為も禁止します。
本規約に違反して使用された結果、弊社または第三者に何らかの損害が生じた場合、その全ての損害の賠償を請求するとともに、法的措置を取る場合があります。
第５条（システムの停止、変更）
以下に該当する場合、予告無く当システムの停止、変更を行う事があります。また、弊社が当システムの停止、変更を行ったことにより損害が発生した場合でも、弊社はその責任を負うものではありません。
天災、火災、停電等の予測不能な事態により当システムの使用が物理的に困難となった場合。
サービス内容、システムに変更があった場合。
情報の保全など、合理的な理由で中断または中止の必要があると判断された場合。
その他、当システムの提供が困難だと弊社が判断した場合。
第６条（通知・連絡）
弊社からの通知・連絡は電子メールを用いて行います。登録のメールアドレスに弊社が通知・連絡を行った際、弊社の責めに帰さない事由により、連絡・通知が完了しなかった場合、弊社は通知・連絡が完了したとみなします。
使用者が弊社に対して連絡を行う場合は、電子メールにて行うものとします。
第7条（自己責任の原則）
使用者は、当システムを使用して投資する上で一切の責任は使用者にあり、自己の投資に使用者が全面的な責任を負うものとします。
弊社は、使用者が当システムを使用する事によって、使用者が被る損害について、一切責任は負いません。
また、弊社は、連絡手段として利用される電子メールでの連絡の際、サーバの障害又はメールボックスの容量不足、メール受信制限等の事由等で連絡が取れなかった場合の損害及び損失について一切の責任を負いません。
当システムにて提供される情報の精度に関して万全を期しておりますが、その完全性、正確性、適用性、有効性等を保証するものではないこと、また使用者が弊社に支払った料金、投資により発生した一切の損害について、如何なる理由によっても弊社はその返金を受け付けられないことを使用者は承諾するものとします。
投資資産の運用は任意のものであり、使用者の意思に基づき、使用者自身により行われるものであり、弊社が提供するシステム、情報は使用者の投資を強制するものではありません。
第8条（著作権）
弊社、及び当システムに関連する全ての画像、文章、コンテンツ等の著作権は弊社に帰属します。
第9条（免責事項）
各種データ、当システムにて提供される情報の精度に関して万全を期しておりますが、その完全性、正確性、適用性、有効性等を保証するものではないこと不正確性等に関しては弊社で責任を負うところはなく、それに対しての保証等は一切発生しないものとします。
当システムが中止・中断された場合、当システム提供時期が遅延した場合、当システム内容に誤りがあった場合についても、理由の如何にかかわらず、弊社は一切の責任を負いかねます。使用者が加入されているプロバイダ及び通信回線の状況によって、当システム及び、会員サイト等にアクセス出来ない場合に弊社は一切の責任を負わない事とします。
当サービスは、使用可能なＰＣの条件を決めておりこの条件に当てはまらない使用者に対する当システムの動作結果や、それがもたらす諸影響に関して弊社では一切の責任を負わない事とします。
投資資産の運用は任意のものであり、当システムによって会員個人及び第三者の受けた利益、損害に関して弊社は一切関知せず、その責任は全て使用者個人が負うものとします。本規約を確認しなかった事により使用者に不利益が生じても弊社は一切責任を負わないものとします。
第10条（協議事項について）
当サービスの利用に関して本規約に定めがなく、紛争が生じたときは、誠意をもって協議の上これを決定するものとします。誹謗、中傷、嫌がらせ等の行為を行った場合、弊社は当該使用者に対し損害賠償を請求することが出来るものとします。
第12条（準拠法）
当システム利用契約の成立、効力、履行並びに解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。
第13条（管轄裁判所）
弊社及び使用者は、弊社と使用者との間で当システムに関する訴訟の必要性が生じた場合は、弊社本店登記地の管轄裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
それではこちらから規約に承諾いただけるようであれば申込みリンクからお申込み下さい
>お申込みはこちらから<
特商法上の表記、プライバシーポリシー